
回転機の予知保全は、振動や温度などのデータをIoTセンサーで常時監視し、設備の故障の兆候を捉えて適切なタイミングでメンテナンスを行う手法です。本記事では、定期保全・事後保全との違いから、監視すべきパラメータ、導入のメリット、具体的な手順までを通して整理します。
この記事の要約
- 回転機の予知保全はIoTで劣化兆候を検知して故障を防ぐ手法である
- 監視パラメータには振動・温度・電流があり、振動の測定が基本となる
- 導入によりダウンタイムの回避とメンテナンスコストの削減が期待できる
- 導入手順は対象設備の選定からセンサー・ネットワーク構築、データ解析の順に進める
- 保全業務の属人化を解消し、経験に依存しない体制の構築が可能である

回転機における予知保全の仕組みと重要性
モーターやポンプなどの回転機において、状態監視によって適切な保全時期を見極める仕組みと重要性を整理します。
予知保全とは機器の劣化兆候を捉える手法
回転機の予知保全とは、センサーを活用して稼働状況などを監視し、機器が故障する前に劣化の兆候を検知する手法です。従来のように人間の勘や経験に頼るのではなく、データに基づいて定量的に設備の状態を把握します。例えばモーターの異常振動を早期に捉えることで、致命的な損傷に至る前にメンテナンスを実施できるケースも珍しくありません。結果として、設備の寿命を延ばしつつ安全な稼働を維持していきます。
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定期保全(TBM)や事後保全(BM)との違い
予知保全(CBM)は、時間基準の定期保全(TBM)や故障後に対処する事後保全(BM)とはアプローチが異なります。事後保全は部品を使い切る反面で突発的な停止リスクが高く、定期保全は安全性が高いものの、まだ使える部品を交換してしまう無駄が生じやすい手法です。これらに対し、予知保全は現在の状態(コンディション)を基準に判断するため、安全性とコストのバランスを最適化できます
回転機の故障が工場全体に与える影響
回転機の故障は、工場全体の生産ライン停止(ダウンタイム)に直結する大きな影響を及ぼします。その回転機が生産設備のなかで重要な位置づけであれば、ひとたび停止すると復旧までの生産ロスが莫大な損害へと膨らんでいく傾向があります。さらに、部品の緊急手配や夜間・休日の緊急対応など、副次的なコストが発生するケースも珍しくありません。だからこそ、経済産業省がIoTやAIといった先進技術の活用による設備保全の高度化を後押しする中でも、故障を未然に防ぐ予知保全(CBM)への移行が重要なテーマとなっています。
参考:経済産業省 産業保安グループ「Condition Based Maintenance(CBM)への移行」
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回転機の予知保全で監視すべき主なパラメータ

回転機の異常を正確に捉えるためには、用途や検知したい異常に合わせた指標の選定が必要です。代表的な監視パラメータを整理します。
| 監視パラメータ | 具体的要点 |
| 振動の測定 | ベアリングの損傷やアンバランスなどの異常検知の基本となる |
| 温度の監視 | 摩擦の増大や過負荷による異常発熱を捉える |
| 電流の解析 | モーター内部の電気的な異常や負荷変動を検知する |
異常検知の基本となる「振動」の測定
回転機の予知保全において、最も基本となる指標が振動データの測定です。機器のアンバランス、軸ズレ(ミスアライメント)、ベアリングの初期損傷など、機械的な不具合の多くはまず振動の変化として現れるためです。一般的に加速度センサーなどを取り付けて周波数解析を行い、正常時との違いを比較します。このデータを監視することで、人間が気づけない微小な兆候も早期に発見できるようになります。
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摩擦や過負荷を捉える「温度」の監視
振動と並んで重要なパラメータが、回転機の表面や軸受部分の温度監視です。潤滑油の劣化による摩擦の増大や、過負荷によるモーターの発熱など、異常が進行すると熱として表面化する傾向があります。温度センサーやサーモグラフィを用いて継続的に温度推移を記録し、設定した閾値を超えた場合にアラートを出す仕組みが一般的です。振動解析と組み合わせることで、診断の精度がさらに向上します。
モーターの異常を電気的に検知する「電流」の解析
モーターなどの電動機では、供給される電流波形を解析することで内部の異常を検知できます。この手法はMCSA(電流徴候解析)と呼ばれ、なかでもローターバー(回転子バー)の断線・破損といった回転子側の電気的な不具合は、電流の乱れ(特定周波数の側帯波)として比較的早期に現れやすく、検知に適しています。電流センサー(CT)を制御盤内に設置するだけで測定できるため、設備本体に直接センサーを取り付けにくい環境でも導入しやすいと言えます。
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(事例)振動や音では捉えにくい回転子の異常を電流解析で診断できる
回転機の中でも、ローターバー(回転子バー)のゆるみや折損といった異常は、振動や音への現れ方が小さく、従来手法では検知が困難な代表的な異常です。運転中に状態を把握する手段がなく、確認のためにモーターを分解するしかないケースも珍しくありません。一方、回転子の異常は電動機の電流に直接的な変化を生じさせるため、電流解析(MCSA)とは相性の良い診断対象と言えます。
実際に、株式会社高田工業所の電流解析による回転機械診断ソリューション「T-MCMA」を用いた鉄鋼プラントの事例では、コンプレッサー駆動用の高圧電動機について、回転子関連の複数パラメータを組み合わせて評価し、分解せずに回転子の健全性を確認できています。整備前診断で「問題なし」と判断された結果は、その後の分解整備でも裏付けられ、異常の検知だけでなく「健全であること」の証明にも電流解析が有効であることが示されました。分解点検にかかる時間・コスト・停止期間を伴わずに状態を把握できることは、大型の高圧電動機ほど大きなメリットとなります。
回転機へ予知保全を導入するメリット

予知保全の導入は、トラブルの防止だけでなく、工場全体の生産性向上やコスト削減に直結します。
| 導入効果 | 具体的要点 |
| ダウンタイムの回避 | 突発的な停止を防ぎ生産ロスを最小限に抑える |
| 保全コストの削減 | 部品の寿命を最大限に活用し過剰な交換を防ぐ |
| 属人化の解消 | データの蓄積により経験に頼らない保全体制を築く |
突発的な設備停止(ダウンタイム)の回避
予知保全を導入する最大のメリットは、突発的な設備停止(ダウンタイム)を未然に回避できることです。異常の兆候を数週間から数ヶ月前に把握できれば、生産計画への影響が少ない休日に計画的な修理を組めます。これにより、納期遅延や不良品の大量発生といった深刻な二次被害を防ぎ、安定した生産体制を維持していくことにつながります。
部品交換の最適化によるメンテナンスコストの削減
機器の状態に合わせてメンテナンスを行うことで、保全にかかるトータルコストを削減できます。一律の期間で部品を交換する定期保全とは異なり、まだ十分に使える部品の過剰な廃棄を防げるためです。また、致命的な破損に至る前に対処することで、周辺部品を巻き込む大規模な修理を回避し、修繕費用の高騰を抑える効果も期待できます。
熟練作業者の経験に依存しない保全体制の構築
データに基づく予知保全は、ベテラン作業者の勘や経験に依存しない保全体制の構築に寄与します。少子高齢化によって熟練技術者の確保が難しくなる中、音や触感などの感覚的な点検作業をシステム化することは多くの工場で急務となっているのが実情です。数値を基準にした客観的な判断ルールを設けることで、経験の浅い担当者でも的確に異常を検知し、対応できるようになります。
参考:経済産業省 産業保安グループ「Condition Based Maintenance(CBM)への移行」
予知保全システムの導入手順

スムーズに運用を開始するためには、段階的な導入計画が求められます。一般的な導入手順を整理します。
| 導入ステップ | 具体的要点 |
| 対象設備の選定 | 故障時の影響度が大きい重要な回転機を絞り込む |
| ネットワーク構築 | 環境に適したセンサーとデータ収集の通信網を整備する |
| 運用ルールの策定 | 蓄積データを解析し、アラート基準や対応フローを定める |
対象設備の選定と課題の洗い出し
予知保全システムを導入する際は、まず工場内のすべての設備から優先度の高い対象機器を選定します。最初は、故障頻度が高い設備や、故障時に発生する損害の大きい設備に絞り込むのが一般的です。小さく始めて効果を検証し、徐々に監視対象を広げていくスモールスタートの考え方が、初期投資の負担を抑えるコツとなります。
適切なセンサーとデータ収集ネットワークの構築
対象設備が決まったら、検知したい異常に合わせて振動や温度などのセンサーを選定し、データを収集するネットワークを構築します。古い設備に後付けする場合は、配線工事が不要な無線式のIoTセンサーを採用するケースも珍しくありません。現場のノイズや通信環境を事前に調査し、安定してデータをクラウドやサーバーへ送信できる仕組みを整備していきます。
データの蓄積・解析と運用ルールの策定
センサーを取り付けた後は、一定期間データを蓄積して正常時のベースラインを把握し、運用ルールを策定します。収集したデータをAIなどで解析して異常判定のしきい値を設定し、アラートが鳴った際の担当者の動き方や連絡網を明確化する作業です。導入して終わりではなく、実際の運用を通じてしきい値を微調整しながら、自社に最適な保全サイクルを作り上げていきます。
まとめ
回転機の予知保全は、振動や温度などのデータをIoTで常時監視し、設備の故障を未然に防ぐ重要な取り組みです。事後保全による突発的なダウンタイムの回避や、部品交換の最適化によるコスト削減など、データに基づく客観的な判断が工場の安定稼働を支えます。
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